全コース共通

入学すれば、ライセンスは確実に取得できますか?

ライセンス取得にはさまざまな外部試験（筆記、口述、実技、適性検査等）をパスする必要があり、入学者全員が取得できるとは限りません。航空理工学専攻はパイロットをめざす学生を全力でサポートしますが、個々の学生のたゆまぬ努力も欠かせません。

JCAB事業用資格を取得すれば、必ず航空会社のパイロットになれますか？

近年、航空業界はパイロットが不足しており、国内外の航空会社各社はパイロット確保に乗り出している傾向にあります。ただし、航空会社各社は独自の採用基準を設けて採用しています。このため、事業用資格を持っていても必ず航空会社のパイロットになれるとは限りません。

コースの選択はいつごろ行いますか？

1年次後期に「翼」・「コース」の選択を行います。まずは1年次前期に、実際に固定翼機と回転翼機に搭乗し、各翼の魅力を体感します。その後、各翼への知識を深め、学内に設置されているフライトシミュレーターでの体験等を経て、コースを検討することができます。

操縦訓練に参加するために必要な条件はありますか？

航空理工学専攻で実施する操縦訓練は、国内外問わずすべての訓練コースで、本学独自のハイブリッド留学®プログラムを適用しています。したがって、操縦訓練に参加するには、ハイブリッド留学プログラムの参加要件を満たすことが必要です。

［参考：ハイブリッド留学®プログラムの参加要件］
・1年次に35単位以上取得していること
・1年次の必修科目すべての単位を取得していること
（ただし、第4クォーターの「重積分」は除きます）
・心身共に健康で成績優良の者

※操縦訓練開始後においては、各年次の単位取得状況を確認しながら訓練の継続可否を判断していきます。単位取得状況が良好でない場合、在学中の訓練許可が出ない場合があります。
※入学後に当該年度の最新の「ハイブリッド留学®プログラムの参加要件」を必ずご確認ください。加えて、訓練コースごとに航空身体検査基準や英語能力証明の提出などを別途定めている場合があります。
ハイブリッド留学について詳細はこちら

在学中にパイロットへの道を断念せざるを得なくなった場合、進級や卒業に影響はありますか?

航空理工学専攻は、機械理工学科のカリキュラムをすべて履修した上で、選択肢としてパイロットの資格取得ができるようになっています。どの年次で進路変更する状況になったとしても、学科のカリキュラムの単位を修得できれば、進級や卒業に影響はありません。

飛行訓練の費用はすべて一括で準備する必要がありますか？

その必要はありません。訓練ごとにその都度、費用を支払うことになります。ただし、海外で操縦訓練を実施するコースを選択した場合、渡航時に必要となるビザ申請の際、海外提携フライトスクールに納める操縦訓練費用（総額）に加え、留学先での生活費など渡航期間中、支払い続ける能力があることを証明する証書（残高証明書）の発行（参加する訓練コースによって最低残高は異なりますが、少なくとも日本円で500万円以上の残高が必要）が必要となります。

大学在学中に事業用の資格まで取得できますか？

固定翼、回転翼ともに、4年間で事業用まで（固定翼は多発限定拡張、計器飛行証明取得まで）取得できるカリキュラムを設定しています。ただし、3年次までの学業成績、飛行訓練状況等を踏まえて提携フライトスクールと大学が協議し、許可を得た学生のみが選択可能となっています。航空理工学専攻では、機械理工学科の卒業要件単位を修得する必要がありますから、それ相応の努力が求められます。また、さまざまな事情に対応できるよう、複数のコースを設定しています。

入学後、どのような学習がありますか？

航空理工学専攻では、機械理工学科の卒業に必要な単位をすべて履修・修得した上で、操縦訓練を行うことができるようになっています。操縦ライセンス取得を目的とした単位を修得できる授業の設置はありませんが、提携機関による導入教育等の特別授業の実施や操縦ライセンス取得を補助する講座（TOEIC対策講座・FAA PPL渡米前座学特別講座など）を適宜設定しています。操縦ライセンス取得のための学習は、自学自習が基本となりますのでご注意ください。講座の設定は、参加する操縦訓練コースによって異なります。

奨学金制度はありますか？

工学院大学と大阪航空との協定により、国内訓練を大阪航空で実施した場合、大阪航空に支払った訓練費に対して一定の費用を支援金として還付する給付型支援金制度｢大阪航空支援制度｣があります。この支援制度を利用し、JCAB事業用国内ライセンサー大阪航空コース（固定翼）を選択した場合、通常約1,990万円かかる訓練費が約1,740万円となり、約250万円が支援金として還付されます。制度の詳細はお問合せください。

健康状態に不安があるのですが、パイロットになれますか？

航空機の操縦練習許可や操縦士の技能証明を受けるには航空法に定める基準に基づく「航空身体検査」に合格しなければなりません。将来、事業用操縦士（報酬を受けて操縦士としての業務に従事する場合）として航空機に乗務する場合、第1種航空身体検査証明の取得が必要になります。航空身体検査の基準を満たさないと、操縦士として航空機に乗務することができません。健康状態に不安がある方は出願前に航空身体検査指定医に相談されることを推奨します。
また、入学時点で航空身体検査「第1種相当」適合であってもその後の第1種航空身体検査証明の取得を保証するものではありません。操縦士をめざす場合、生涯にわたり航空身体検査基準を維持できる健康水準が必要になります。

航空身体検査はどこで受診できますか？

航空身体検査とは、航空業務に従事する人や航空機の操縦練習許可を受けようとする人が適切な心身の状態を保持しているかどうか、航空医学的な適性があるかどうかを判定するために実施される検査で、航空身体検査指定機関に所属する指定医により行われる検査です。受診可能機関は、国土交通省のWEBサイト内にある「航空身体検査指定機関一覧」で確認することができます。受診機関により異なりますが、受診は予約制の場合が多いため余裕を持って受診相談や申込を行ってください。また、航空身体検査受診後、検査証明書類の発行までに数週間を要する場合があります。

※航空身体検査受診の際は、大学の入学試験で①航空身体検査証明［第1種相当］の適合を証明する書類あるいは基準に適合する見込みがあることを証明する書類および②航空機操縦練習許可書の提出を求められていることを伝えてください。

〇なぜ、航空身体検査証明［第1種相当］の適合を証明する書類あるいは基準に適合する見込みがあることを証明する書類が必要なのか？
航空機操縦練習許可書を取得するには、通常、第2種相当の航空身体検査を受診します。しかし、将来、事業用操縦士などの職業操縦士をめざす場合、必ず第1種の航空身体検査証明を取得しなければなりません。一般的に、事業用操縦士の国家試験に合格した後、第1種の航空身体検査を受診しますが、この段階で検査に合格（適合判定）できないと、これまでにたくさんの費用と時間をかけたにもかかわらず、事業用操縦士などの職業操縦士になる道は閉ざされてしまいます。そうした事態にならないように、入学前に第１種相当の航空身体検査を受診し基準に適合することを確認しておく必要があります。入学前に第1種相当の航空身体検査に合格（適合）しても、予期せぬ病気や怪我などにより身体の状態が変化し、その後の航空身体検査で不合格になる場合もありますので、十分に注意してください。
海外（米国）で操縦訓練を実施するコースを選択した場合、訓練実施国（米国）が定める基準の航空身体検査にも合格しないとなりません。

航空機操縦練習許可書はどのように入手すれば良いですか？

航空身体検査受診の際、航空機操縦練習許可書を取得するために「航空機操縦練習許可申請書」も発行してもらうよう受診機関に伝えてください。航空機操縦練習許可申請は、航空身体検査の受診日から１ヶ月以内に申請しなければなりません。申請可能期間を過ぎてしまうと、再度、航空身体検査を受診しなければなりませんので注意が必要です。

エアラインパイロット指定校推薦コース

推薦資格取得とは具体的にはどのような資格が取得できるのでしょうか?

日本航空（JAL）が実施する自社養成パイロット採用試験を受験する際に、大学側からの正式な推薦を受け、同社の採用試験に応募することができます。この推薦状の提示により、採用選考プロセスの一部を省略することが可能となります。ただしこの推薦資格の取得は同社が実施する自社養成パイロット試験の最終合格・内定を確約するものではありません。

米国提携フライトスクールによる英会話能力確認試験とは具体的にどのような試験ですか?

米国で航空機の操縦訓練を受ける際に外国人教官と問題なく意思疎通ができる水準の英会話能力があるかどうかをWEBを使い確認する試験です。この試験に合格できないと本コースでは米国での訓練を受けることができません。

1年次9～10月頃に実施される航空身体検査相当の健康診断とはどのような検査ですか?

職業操縦士に求められる航空身体検査資格は通称第1種航空身体検査と呼ばれている資格ですが、その要件にさらに本学の定める付加的な要件が加わったものです。受診費用として15万円程度（再検査・追加検査費用は別途必要）が必要となります。

1年次9～10月頃に実施される航空身体検査相当の健康診断で不合格となった場合、どうなるのですか？

1年次9～10月頃に実施される航空身体検査相当の健康診断で不合格となった場合「エアラインパイロット指定校推薦コース」に進むことはできません。その場合、JCAB事業用海外ライセンサーコースやJCAB事業用国内ライセンサーコースなど、エアラインパイロット指定校推薦コース以外の訓練コースに変更し、 JCABライセンスの取得をめざすことになります。

適性確認フライトとはどのような訓練ですか？

自家用操縦士ライセンスを取得後、日本国内における新たな環境での操縦体験を通して、日本航空自社養成パイロット候補生に求められる訓練の適性を総合的に判断することを主目的としています。

 

 

進捗確認（第1次確認）や適性確認（第2次確認）で不合格となった場合はどのようになりますか?

本コースでは推薦資格取得までにいくつかの資格、試験等をパスしなければなりません。その過程で一定の水準に達せず資格取得ができない、あるいは各試験に不合格となった場合には推薦資格は取得できません。その場合、カリキュラム表に記載されている他のコースへ変更していただき、学習、訓練を継続し別の資格取得をめざすことができます。（その場合、訓練時間や訓練費用が増加します）

適性確認（第2次確認）に合格すると必ず日本航空（JAL）のパイロットになれますか？

適性確認（第2次確認）に合格し、本学から推薦資格を取得しても、日本航空（JAL）が実施する自社養成パイロット採用選考の合格・内定を保証するものではありません。就職試験時に本学の推薦により日本航空（JAL）が実施する自社養成パイロット採用選考を受験することが可能となりますが、それまでに、一定の英語スコアの取得や英会話能力の向上、良好な健康状態などが求められます。