読売新聞（2026年8月15日朝刊）に、村上正浩教授（まちづくり学科）のコメントが掲載されました。

内閣府によると、首都直下型地震の発生時には、帰宅困難者が最大で約870万人に上ると見込まれています。勤務先で被災する可能性もある中、公共交通機関が停止した場合には、原則3日間、職場などにとどまることが求められており、記事では仕事中の被災への備えを紹介しています。

村上教授は、家族との安否確認方法を事前に決めるなど、勤務先での被災に備えておくことの重要性を指摘。また、職場での待機を想定した備蓄に加え、通勤時など外出先での被災に備え、救急用品など必要な物資を携帯することの大切さについて解説しました。